相続法律・税務無料相談会のご案内
令和6年9月18日(水)に「北野純一税理士事務所」内で開催されます「相続法律・税務無料相談会」が実施されます。相続前のご相談、相続発生後のご相談、どちらにも対応しております。
恋人、家族や友人関係で、すごく親しい関係性があっても、ずっと一緒にいると「しんどくなる」といったことがあります。近しい人ほど「雑に扱う」傾向があるみたいですね。本人が認識できていれば注意もできますが、本人が自覚することは、とても難しいみたいですね。
目次
1.Intimate Distanceとは
2.パーソナルスペースとの関係
3.まとめ
1.Intimate Distanceとは
「Intimate Distance(親密距離)」とは、人と人との関係における心理的な距離の概念です。この用語は、社会学者や心理学者によって、人と人との相互作用における距離感や接近度を表すために使用されます。
Intimate Distanceは、一般的に人と人との親密な関係や接近した関係を指します。この距離は、身体的な距離だけでなく、感情的な接近度や心理的な親近感をも含みます。親密距離が適切に維持されることで、信頼や安心感が築かれ、健全な関係が育まれることが期待されます。
一方で、親密距離が不適切な場合、個人同士の過剰な距離の縮まりや、逆に過度な距離の保持が問題となることがあります。これは、個々の文化や個人の好みによって異なりますが、一般的には親密距離のバランスが重要であり、その適切な維持が良好な人間関係の鍵となります。
2.パーソナルスペースとの関係
パーソナルスペースとは、人と人との間に存在する身体的な距離や空間のことを指します。この概念は、文化や個人の好みによって異なりますが、一般的には以下のように分類されます。
①Intimate Distance(親密距離): この距離は、最も身近な関係にある人との間で保たれる距離であり、通常はおよそ0〜45cmです。親密な関係にある人とは、パートナーや家族、親しい友人などが含まれます。
➁Personal Distance(個人的距離): この距離は、身近な人との間に保たれる距離であり、通常はおよそ45〜120cmです。個人的な距離は、友人や同僚など、比較的親しい関係にある人との間で保たれます。
③Social Distance(社会的距離): この距離は、より形式的な社会的関係にある人との間で保たれる距離であり、通常はおよそ120〜360cmです。社会的な距離は、一般的な知人やビジネス関係など、より公的な関係にある人との間で保たれます。
④Public Distance(公的距離): この距離は、よりフォーマルな状況やパブリックな場での距離を指します。公的距離は通常、360cm以上であり、一般的には講演や公の場などで使用されます。
これらの距離は、文化や個人の好みによって変化する可能性がありますが、一般的には人と人との関係の性質や状況に応じて調整されます。
例えば、ほとんど初対面の方が、いきなり①や➁の距離まで近づいてきた場合、少し感じる不快感を感じることがありますが、昔の同級生などから同じことをされても、特にそうは思わないのではないでしょうか。
また、近しい人を「雑に扱ってしまう」傾向について、一般的に、パーソナルスペースが近い人ほど、その人との関係においてよりリラックスし、より自然な振る舞いをする傾向があります。これは、親密さや信頼の高さによるもので、その人との間に心理的な壁や緊張が少ないためです。しかし、この距離感が近くなるほど、自身は近づいてきた方を「自分と同じように扱ってしまう」ことがあるため、「雑にな使っている」ように感じてしまい、その相手は、少し距離を置くことで、感じている不快感が取り除かれ、「この距離感が一番いい」と思うのではないでしょうか?心理的な壁や緊張が少なくなることは、本人にとっては、居心地がよく感じるかもしれませんが、相手が同じように感じているかどうかはわかりません。
社会学の実験からの統計データを見ましたが、この感じる不快感は、個人差が大きいので、これが結論といった形にまとめることはできませんが、皆さんの中にも「こんなに求めているのに、離れちゃうの?」という経験はあると思います。
3.まとめ
今回は、近しい人を「雑に扱う」傾向について、Intimate Distanceとパーソナルディスタンスに絡めて、解説してみました。
近しい人や、同じ目的で一緒に動いているパートナー様方との距離感を少し考えてみました。こちらが求めても、相手がどう思っているのか少し考えてみようと思います。
何事も「いい塩梅」があるので、うまく利用しない手はないと思います。
令和6年9月18日(水)に「北野純一税理士事務所」内で開催されます「相続法律・税務無料相談会」が実施されます。相続前のご相談、相続発生後のご相談、どちらにも対応しております。
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